ニュース＆トピックス NEWS & TOPICS

チエル、CaLaboシリーズ3製品とクラウド型タイピング教材『イータイピングチャレンジ』が連携を開始

～CALL/PC教室　授業中のわすかな時間で一斉テスト(CBT)が可能に～

　学校教育向けのICT利活用を支援する、チエル株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：川居睦、以下チエル）は、タイピングスキルを徹底強化するクラウド型タイピング教材『イータイピングチャレンジ』と、CaLaboシリーズの3製品『CaLabo® EX(キャラボイーエックス)/CaLabo® LX(キャラボエルエックス)/CaLabo® Bridge(キャラボブリッジ)』との連携を開始いたしました。

　2018年2月1日(木)より全国の高校・大学を対象に販売が開始された『イータイピングチャレンジ』は、”タイピングが上手くなると、可能性が広がる”をコンセプトに、タイピングスキルを身につけるための豊富なプラクティスをご用意し、初心者～中級者向けに作られたマルチブラウザ対応のタイピング教材です。手軽さと明快なスキル基準で、タイピングの基礎から文章入力まで段階的に習得することができます。チエルの、CALLシステム『CaLabo® EX』や、PC教室授業支援システム『CaLabo® LX』と連携させることで、タイピングの一斉テスト(CBT)を実施することができ、ウォ―ミングアップのためにPCを使用する授業の導入部分で利用するなど、集中力を高める素材として活用が可能になります。また、授業支援プラットフォーム『CaLabo® Bridge』とシステム連携をさせることにより、利用者は1回のログオンだけで、『イータイピングチャレンジ』の利用も可能になります。

『イータイピングチャレンジ』の特徴

豊富な教材で初心者～中級者向けの実用的なスキルが身につく

初心者用にキーの位置の把握、ホームポジション練習をはじめ、ローマ字入力基本練習、ローマ字入力短文練習、ローマ字入力長文練習、IT用語練習等が収載されています。豊富な教材を扱うことで、タイピングの基礎から文章入力まで段階的に習得することができます。
※他、多数収載予定

PC/CALL教室での一斉テスト(CBT)が可能

授業の中のわずかな時間で、一斉テストを実施することができます。所要時間を設定し、タイピングスキルを数値（正確さ・速さ）で評価することができます。管理者は全体のレベル状況やテストの練習状況を専用画面で即座に確認することができます。

『イータイピングチャレンジ』製品発売の背景

　総務省が2015年に公表した「情報通信白書」においては、最も利用頻度の高い情報通信端末としてスマートフォンを上げた人は、20代以下で59.9%に達し、他の世代に比べて最も高い割合を示す一方で、PCの利用頻度は他の世代に比べて32.9%と最も低く、「若者のPC離れ」が問題視されるようになりました。また、文部科学省が2015年度に高校生に対して実施した情報活用能力調査報告によると、「1分間にA4用紙1行程度(40字)の文字入力ができる生徒は6%程度である」という深刻なデータが出ています。
文教市場では2020年からのプログラミング教育必修化により、タイピング教育の必要性が見直されており、2024年度(2025年1月)からの大学入試においては、次期学習指導要領の下、コンピュータを利用した試験（CBT：Computer-Based Testing）の導入が検討されています。そのため、2024年度以降の受験生は、記述式問題はタイピングが必須となる可能性があり、タイピングに慣れていないと解答速度に大きな差が生まれるため、その対策が必要になってきます。
こうした背景のもとに、効果的なトレーニングができ、実用的なスキルが身につくタイピング学習ソフトとして、クラウド型タイピング教材『イータイピングチャレンジ』を文教市場に向けて販売するに至りました。

製品『イータイピングチャレンジ』URL

http://www.chieru.net/catalogue/e-typing.html
　※CaLaboは当社の登録商標です。

チエル株式会社について【東証ジャスダック・コード番号：3933】

　「子供たちの未来のために、世界中の先生の授業を ICT で支える」を企業理念に掲げて設立。シェア NO.1 のフルデジタル CALL システムや、タブレット対応授業支援システム、利用者300万人を超えるクラウド型教材配信サービス『CHIeru.net』などの開発・制作を手がける、学校教育市場に特化した ICT 専業メーカーです。

【取材に関するお問合せ先】
チエル株式会社 　社長室　広報担当　山田彩夏
TEL: 03-6712-9721
E-Mail: chieru-info@chieru.co.jp

プレスリリース一覧へ戻る