学校教育向けにICT利活用を支援するチエル株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：粟田 輝）は「学校と教育委員会の最新の取り組みからGIGA端末の活用を進めるためのヒントが学べる」セミナーを開催いたします。

本セミナーでは東北大学大学院情報科学研究科 ・東京学芸大学大学院教育学研究科 堀田龍也教授をはじめ、信濃町立信濃小中学校 研究主任の伊藤真紀 先生、吉田町教育委員会 指導主事の平井奉子氏をお招きし、1人1台端末を授業で活用してもらうためのマネジメントや教育現場のICT環境の整備推進などについての最新事例を対談形式でご紹介いたします。また、両現場にアドバイザーとして携わっている信州大学の佐藤和紀准教授をコメンテーターに招き、それぞれの現状と今後の展望をお聞きします。

セカンドGIGAで求められる先生自身の「個別最適な学び」

GIGA端末が入り始めて4年目。GIGAに慣れる「ファースト」の段階は終わり、子供が学校でも家庭でも、日常的にGIGAを学習で用い、個別最適な学びと協働的な学びを充実させる「セカンド」に進むことが求められています。

端末やネットワーク環境が整備された成果は既に表れ始めています。経済協力開発機構（OECD）が2022年に実施した学習到達度調査、いわゆる「PISA2022」もその一つと言えます。数学リテラシー、読解力、科学的リテラシーの3分野すべてで世界トップレベルを記録。「学校のICT環境は使いやすい」と答えた子供の割合は、OECD平均を上回りました。

一方、授業でICTを利用する頻度はまだ低いとの指摘もあります。一人ひとりが端末を用いて個別最適な学びと協働的な学びを充実させる「授業改善」がまだ十分ではないとも言われます。

授業改善の必要性は広く認識されている半面、先生方の“個性”は一人ひとり違います。教えたいこと、育てたい力、得意なこと苦手なこと、教育理念、みんな異なると言えるでしょう。子供と同様に、先生方も一人ひとりが「個別最適」に学び、その先生らしい授業改善に取り組んでいくことが求められると言えるのではないでしょうか。

長野県 信濃町立信濃小中学校と静岡県 吉田町教育委員会の事例を紹介

本セミナーではチエルマガジン最新号の誌面に登場いただいた先生方をお迎えし、最新事例を対談形式でより深掘りしてご紹介します。今回は長野県 信濃町立信濃小中学校と静岡県 吉田町教育委員会です。そして、両現場にアドバイザーとして携わっている信州大学の佐藤和紀准教授にコメンテーターとしてご出演いただきます。

＊本セミナーにて紹介する内容は、2024年4月1日発行のチエルマガジン2024年春夏号に掲載されております。今回を機に、チエルマガジンの無料定期配送にも是非お申し込みください。

https://www.chieru.co.jp/mailform/mz/
（学校の教職員及び教育委員会の方が対象です）

セミナー概要

セミナー名：チエルマガジンセミナー2024春夏
セミナーテーマ：＼ＧＩＧＡは次のステージへ／ 授業改善を進めるために先生自身も「個別最適な学び」をしよう

日　程 ：2024年4月14日（日） 11時00分〜12時10分
会　場 ：YouTube™ 配信
参加費 ：無料（事前登録制）
対　象 ：都道府県及び市区町村の教育委員会の皆様
全国の学校現場の先生方／教員志望者の皆様

参加方法：こちらのフォームよりお申し込みください。

*申し込みはセミナー当日の午前9時まで受け付けております。

主　催 ：チエル株式会社

お問い合わせ チエルセミナー事務局
E-mail: seminar@chieru.com
（営業時間 ： 10:00～17:00　土日祝・弊社指定休日は除く）

登壇者

プログラム

・「チエルマガジン」最新号のコンテンツ概要
東北大学大学院情報科学研究科 教授
東京学芸大学大学院教育学研究科 教授　堀田 龍也 先生

・小学校・中学校の“壁”を超えた「サロン」で授業改善や端末の利活用を学び合う
信濃町立信濃小中学校　研究主任　伊藤 真紀 先生

・小・中をつなぐ「全教職員研修会」と「校務はチャット」は授業観も変える
吉田町教育委員会　 指導主事　平井 奉子 氏

・事例についてのコメント
信州大学 教育学部 学術研究院 教育学系
佐藤 和紀 准教授

・チエルマガジンの企画・編集側より
チエル株式会社　代表取締役社長／チエルマガジン発行人　粟田 輝

『CHIeru Magazine（チエルマガジン）』とは

『CHIeru Magazine（チエルマガジン）』は、小学校から大学まで学校現場を対象に、多くの教育の情報化推進担当者の方にご購読いただいているチエル独自の教育ICT情報誌です。発行は年2回（4月上旬・10月上旬）、小学校・中学校版および高校・大学版合わせて6万部を発行しています。
教育政策はもとより、ICT環境整備の必要性についての有識者インタビューや、学校、教育委員会のICT活用事例の紹介など、学校現場におけるICT利活用に関する最新情報をお届けしています。

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※学校の教職員・学校関係者対象

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